現場で使える！産業保健師が知っておくべき事後措置基準値設定プロセス

こんにちは！産業保健師のなのんです！

産業保健師の皆さん、健康診断後の事後措置に悩むことはありませんか？

特に、事後措置基準値の設定方法について「何を基準にすればよいのか分からない」「どのようなプロセスで決定すれば良いのか」と悩む声をよく聞きます。

産業保健師1年目の方からこのようなご相談がありました。

今回は、事後措置の目的を知り、事後措置基準値の設定方法について具体的なプロセスを紹介します。

基礎から実践まで、“できる産業保健師”を育成！

健康診断の目的と事後措置の意義

一般健康診断（定期健康診断、海外赴任者健診、特定業務従事者健診など）の主な目的は、適正な配置を行うことです。
これは、過労死の防止や特定業務への適正配置を実現するため、健康状態の把握や作業環境および作業条件に伴う健康障害の早期発見を目的としています。また、労働安全衛生規則第61条に基づき、健康状態が明確に悪化している場合には「要休業」として療養が必要であるとの判断を行い、就業上の措置を講じることも重要な役割です。

そのため、事後措置も「適正配置」の履行および「就業上の措置」を判断するために実施されます。

参照　はじめての嘱託産業医活動　労働調査会

事後措置とは？

事後措置とは、健康診断実施後の措置を指す言葉で、法律用語の略語です。
事後措置といったり、健診事後措置と言います。

健康診断実施後の措置

労働安全衛生法第66条の５には、次のように明記されています。

（健康診断実施後の措置）
　労働安全衛生法第66条の５　
　事業者は医師または歯科医師の意見を勘案し、その必要があると認めるときは、就業場所の変更、作業の転換、労働時間の短縮、深夜業の回数の減少などの措置を講ずるほか、適切な措置を講じなければならない

事後措置の流れ

健康診断の結果をもとに、医師などから意見聴取（労働安全衛生法第66条の4）を行い、面談などを機会として職務適正評価および就業措置・支援を行います（労働安全衛生法第66条の5）。

事後措置における産業保健師の主な役割

事後措置における産業保健師の主な役割は以下になります。

なぜ事後措置の基準値が必要なのか？

事後措置の基準値とは、健康診断結果に基づいて受診勧奨や健康支援が必要な対象者を明確にするための会社独自の基準です。この基準が適切に設定されていないと、

• フォローが必要な従業員の抜け漏れが発生する
• 無駄なフォローが増え、保健師の負担が大きくなる
• 産業保健活動のPDCAを回すことができない
• 属人的な対応になる

といった問題が生じます。適切な事後措置基準値を設定することは、効果的な産業保健活動の第一歩です。

事後措置の基準値を設定するメリット

事後措置の基準値を設定するメリットは、以下の５つがあります！

事後措置の基準値設定のプロセス

次に具体的な事後措置の基準値設定のプロセスを見ていきましょう！

※実際に私が行なっているプロセスですが、所属する会社によってプロセスは異なる場合がありますので、参考までに。

産業保健師のマンパワーと稼働日数の確認

まず、自身のマンパワーと稼働日数を把握しましょう。基準値を厳しく設定しすぎるとフォロー対象者が増え、対応しきれなくなり、産業保健業務が滞る事態が発生します。

ポイント：
・1人あたりの対応時間の目安を設定（例：面談は1人30〜60分）
・1カ月に対応可能な人数を試算
例えば
・週2~3日の場合は、事後措置の基準として、血圧・血糖・産業医指示の方のみ対応
・週５日の場合は、事後措置の基準として、D判定（要再検査）＋がん検診（要再検査）以上を対応　など

人間ドック学会の基準値を調べる

他社や業界標準を参考にすることで、適切な設定が可能になります。日本人間ドック学会などが公開している基準値も重要な参考情報です。

参考リソース
日本人間ドック学会の基準値ガイドライン

他社の基準値を調べる

参考までに、なのんがこれまで設定してきた会社の事後措置の基準値をご紹介します。
※会社の健康課題によって、基準は変わってきますし、なぜこの数値にしているのかの根拠が大事になりますので、あくまで参考までとしておくことをお勧めします。